東北地域の高校を対象としたバイオ分野の次世代育成プロジェクト「東北バイオ教育プロジェクト」：2013年度参加校決定
協和発酵キリン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：花井 陳雄、以下「協和発酵キリン」）と全国で先端科学教育を手掛ける株式会社リバネス注1（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO：丸 幸弘、以下「リバネス」）は、「復興応援 キリン絆プロジェクト」注2の一環として、岩手県・宮城県・福島県における高校生のバイオ研究を応援する「東北バイオ教育プロジェクト」（専用webページ：http://tohoku.ld-pj.net/
）を昨年度から展開しています。このたび昨年度と同様の募集と選考を行い、下記3校の参加を決定し、2012年度の参加校3校と合わせて参加校の数は6校となりました。
本プロジェクトでは、高校生に地域の特性を活かした研究テーマを設定してもらい、研究計画の立案から研究成果の発表までのすべての研究過程をサポートします。研究資材や備品の提供を行い、教育現場への訪問を積み重ねることで研究の意義や技術・ノウハウを丁寧に伝えます。また、大学や企業の研究機関との連携関係を構築し、研究テーマに合致した領域で活躍する研究者との交流を促進します。こうした支援により、次世代を担うリーダーの育成や教育現場における自立的な研究の定着を図り、バイオ研究の意義と面白さを知る機会の提供に留まらず、東北の未来に新しい視点で夢や希望・目標を抱くきっかけ作りに寄与したいと考えています。
協和発酵キリンとリバネスは、日本におけるバイオテクノロジーの発展とバイオ産業の活性化を目指して、今後もバイオ教育に注力してまいります。
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| 岩手県 | |
|---|---|
| 学校名 | 一関工業高等専門学校 |
| テーマ名 | 多糖バイオマスの酵素分解を促進する因子の解析 |
| 連携研究者 | 株式会社アイ・エム・ティー注3 専務取締役 野原節雄、協和発酵バイオ株式会社 ヘルスケア商品開発センター 学術研究企画室長 中川智 |
| 宮城県 | |
| 学校名 | 宮城県仙台第二高等学校 |
| テーマ名 | 河川の自然浄化に関する研究 |
| 連携研究者 | 東北大学 教授 中井裕 |
| 福島県 | |
| 学校名 | 福島県立会津学鳳（あいづがくほう）高等学校 |
| テーマ名 | 会津地方に生息するミミズを活用した、食品廃棄物原料からのオリジナル堆肥の研究 |
| 連携研究者 | 横浜国立大学 教授 金子信博、埼玉県自然学習センター 南谷幸雄 |
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| 岩手県 | |
|---|---|
| 学校名 | 岩手県立高田（たかた）高等学校 |
| テーマ名 | 津波被災土壌および海水からの新規バイオ燃料生産藻の探索 |
| 連携研究者 | 慶應義塾大学 特任助教 伊藤卓朗 |
| 宮城県 | |
| 学校名 | 宮城県水産高等学校 |
| テーマ名 | 魚醤の高温発酵過程における微生物叢遷移の解析 |
| 連携研究者 | 石巻専修大学 教授 角田出、東京海洋大学 准教授 大迫一史 |
| 福島県 | |
| 学校名 | 福島県立新地高等学校 |
| テーマ名 | 環境制御型農業における育成培地の研究 |
| 連携研究者 | 東北大学 教授 渡辺正夫 |
※昨年度のプレスリリースを合わせてご参照ください。
- 注1.株式会社リバネス
会社概要この表はスクロールしてご覧いただけます
本社所在地 〒160-0004 東京都新宿区四谷2-11-6 VARCA四谷10階
電話03-6277-8041
http://lne.st/代表 代表取締役CEO丸幸弘，代表取締役社長COO高橋修一郎 設立 2002年6月 事業内容 設立当初より、バイオ分野をはじめとした最先端科学教育に注力し、現在、教育開発事業、人材開発事業、研究戦略開発事業、地域開発事業、情報開発事業、戦略開発事業の5つの事業を展開している。
- 注2.復興応援 キリン絆プロジェクト
キリングループでは、東日本大震災の復興支援活動を「復興応援 キリン絆プロジェクト」とし、グループをあげて継続的に支援活動を行っています。本プロジェクトでは、「絆を育む」をテーマに、「地域食文化・食産業の復興支援」「子どもの笑顔づくり支援」「心と体の元気サポート」の3つの幹で活動を進め、この活動を通じて産業が活性化し、将来に希望を持つ子供たちが増えてコミュニティーに元気が広がり、地域全体が活性化していくことで継続的な復興につながることを目指しています。
- 注3.株式会社アイ・エム・ティー
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本社所在地 〒160-0004 東京都新宿区四谷2-1 四谷ビル601
電話03-5363-6942
http://www.imt-japan.co.jp/代表 代表取締役 三上恒生 設立 1997年4月 事業内容 設立時より「陸上養殖」の研究開発、技術の向上、改良を行っている。自社開発した屋内型エビ生産システム（ISPS）の特許を2007年に取得。現在は新潟県の妙高雪国水産(株)のシステムとして稼働している。また、ISPSのみならず、陸上養殖全般のノウハウを提供する事業も展開している。